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年間50万円貯まる|こうすればよかった教育資金【3】

年間50万円貯まる。こうすればよかった教育資金3

カテゴリー共通の家計管理データ。

家族構成は、夫(会社員)、妻(パート)、長男(中学生)、長女(小学生)

収入400000円

支出予定額 344000→301000円

  内訳 生活費(食費・日用品など) 70000円

     光熱費(電気・水道) 15000円

     保険料(生命・医療など)19000円

     ガソリン代 13000→0円

     通信費(スマホ4人分・インターネット等含む) 38000→28000円

     新聞購読料 4000円

     小遣い(4人分) 44000→29000円

     住宅ローン 69000→64000円

     教育費 42000円

     子供名義貯蓄(2人分) 20000円

     予備費 10000円

ボーナス収入 750000円

ボーナス支出 755000円

内訳 車の維持費(車検・点検・自動車税) 240000円

税金(固定資産税) 150000円

旅行・外出費 300000円

浄化槽維持費 50000円

地震保険料 15000円

このデータの詳しい説明は、 固定費の見直し を読んで下さい。

意外にもあっさりと、43000円の支出カットを成功させた理由を書いています。

教育資金作りの不安除去する方法。

教育費の総額

教育資金、実際どれぐらい必要なのだろうか。

インターネット上で検索すると、色んな項目が見つかります。

 20歳までの養育費

 お受験する費用

 大学進学費用

 など、様々なものがあります。

様々なデータを用いて算出したサイトがいくつも並んでいますが、
幼稚園から大学までの教育費というデータをピックアップします。

複数のサイトからデータを抽出して、比較して平均的なデータを作成しました。

幼稚園 750000円

小学校 2000000円

中学校 1500000円

高校  1200000円

大学 国公立   5000000円

   私学 文系 7500000円

      理系 8500000円

このデータは高校まで公立だった場合で、
学校内教育費・学校外教育費が含まれたものとなっています。

大学の進学によって変化して1000万円から1350万円の幅があります。
あくまで平均化したものなので、個人差・地域差などあるので、
もっと高額になる場合もあると思いますし、今後の少子化や景気・経済動向などに
よって変化もあると思います。

0歳の子供が22歳までの間の教育費ですから、
22年という年数を想定するのは難しいと思いますが、
このデータから余裕をもって資金準備をしていくことで、
リスク回避できると思います。

教育資金作りの方法

先ほどのデータから、最低1000万円は必要だということがわかりました。

この1000万円はいつ必要なのか、それは22年間で必要な金額です。

すなわち、いつ必要なのかという概念ではなく、
少しずつ継続的にそして合計で1000万円必要ということになります。

なるべく早く始めることで、資金作りがしやすくなります。

1000万円を資金作りする月数で割り、算出された金額を貯蓄し、
その貯蓄からは教育費のみに利用するということで、教育資金が準備できます。

必要教育資金から逆算で毎月の準備資金を算出する方法です。

例を挙げると、

 1000万円の資金作りに20年かけて行う場合。

1000万円÷20年÷12か月=約42000円

毎月42000円の貯蓄で1000万円の教育資金が準備できることになります。

これは一人につき、毎月42000円です。
子供の人数が2人になると、倍の毎月84000円になります。

毎月84000円も貯蓄できるのかという問題があると思います。

この記事の初めにある、家計管理データを見てください。

このデータ内の教育費85000円というのはこの算出方法から出ている金額です。
計算上は約84000円ですが、余裕をもって85000円としています。

収入は、平均的な世帯の収入額であり、
住宅ローン・スマホ家族分・自動車保有でも、
毎月85000円は算出可能となっています。

この方法の最大のメリットは、教育費について悩む必要はなく、
毎月42000円×人数を貯蓄することで一人1000万円という教育資金が
確保できることです。

ここまでで、教育資金として1000万円を準備できることは
理解していただけたと思います。

教育資金作り+α

ここからは、まだ家計に余裕がある場合の話となります。

ただ1000万円というのは、国公立大学に進学した場合を想定しているからです。

私学の理系の場合だと350万円不足します。

このように想定と異なる場合など、より多くの資金が必要になる可能性に
備えて準備しておくことが可能な場合に活用したいのが、児童手当です。

児童手当は、生まれてから15歳になるまで受け取ることができます。
この児童手当の総額は約200万円です。

あとの不足分の150万円は、15歳以降も大学卒業までの間も、
児童手当と同じように毎月1万円の貯蓄が可能ならば、補うことが可能です。

お子さんが中学を卒業すれば、扶養家族となるので、
会社員の方は毎月の給料の控除が受けられるようになり、
少し収入額に変化もあると思いますので、20歳まで継続して貯蓄できれば、
5年間で60万円となります。

残りの不足分の90万円は大学生の4年間に、社会勉強を兼ねて毎月2万円の収入を、
お子さん自身にアルバイトなどで得てもらうことで補うことが可能です。

毎月2万円程度なら、学業に影響することなく社会経験を積むことも可能だと思います。

この方法を実践していただけると、最大で約1400万円程度の教育資金を
準備することができます。

もし準備した教育費資金が残れば、お子さんの結婚資金などにも活用できます。

家計管理データで見ると、子供名義の貯蓄という項目です。
子供名義の貯蓄という項目名にしているのは、教育資金→結婚資金とどちらにしても

子供のために活用しようという想いからこのように設定しています。

この教育資金づくりの考え方

この方法は、学資保険でもなく、貯蓄でもない、
第3の教育資金作りの方法だと思っています。

これは学資保険と貯蓄、2つのいいとこ取りをしている方法です。

この方法の特徴や取り入れている理由など、これからご紹介したいと思っています。